書評会

『東映動画史論ー経営と創造の底流』（日本評論社、2020年）
・講師：木村智哉
・コメンテーター：伊藤弘了

2022年1月12日　Zoom（15:00-16:30）

報告：國永孟

コロナ禍の爆発的な感染拡大が再び危惧され始めた去る2022年1月12日、書評会『東映動画史論ー経営と創造の源流』（日本評論社、2020年）がZOOM上で開催された。講師に、木村智哉氏（開志専門職大学アニメ・マンガ学部准教授）、コメンテーターに本研究室卒業生の伊藤弘了氏（関西大学ほか）の２名をお招きし、映画メディア合同研究室のメンバーおよび学外からの参加者と共にお話しを伺った。

2020年9月に出版された同書は、2021年6月に日本アニメーション学会賞を受賞している。東映動画の成立と発展をほぼ時系列に沿って考察・記述していく本書は、木村氏が2011年に千葉大学へ提出した博士論文と、その後に各学術誌等へ提出した論文がもとになっている。アニメーション研究の分野でそれまで通例であった作品・作家研究への傾倒を批判的に検討しながら、企業の動向、特に経営者側と労働組合の間で行われた労使交渉に記述の力点を置いている。また、有価証券報告書など幅広い一次資料を用いた綿密な分析によって、学術的かつ産業的な観点からアニメーション製作を捉えようとする著者の真摯な姿勢が随所で感じられる力作である。

書評会では、まず木村氏が著書をいくつかの側面に分けて概説を行なった。主に①演出中心主義の成立②受注の不安定性と雇用の不安定性③映画市場と制作現場の関連性④キャラクタービジネス路線の理念と現実、の４点である。とくに①では、調査した資料によって絵コンテまでの作業工程やスタッフ編成プロセスなどを再構成し、現在まで業界内で通例である演出家の意図による画面構成の慣習は、東映動画がテレビアニメ制作を開始したことで制作現場に定着したことを実証している。こうした分析によって参加者は、作家や作品研究ばかりでは往々にして捉え損ねてしまう要素、つまり美学的な特徴が企業の経営上の要請に従った結果生まれたものであり、アニメーション作品が芸術であるとともに商品でもあるという事実、を強く再認識したことだろう。

続いて、コメンテーターの伊藤氏から充実したレスポンスがなされた。その多くは、映画学徒の間で十分に定着したと言い難い一次資料の活用方法や実証的な研究手法に関するものであり、これまでテクスト中心の映画研究を行ってきた報告者にとっても大変な刺激となった。とりわけ興味深かったのは、コンテンツ産業における労働問題で、産業内に限らず、それらを研究対象とするアカデミックな領域でも未だに見られるジェンダー格差についてである。木村氏は、研究の過程で労働問題に関するインタビューを当時の女性社員に申し出た際、男性社員よりも難色を示していたことに触れ、これは男性中心であった労働運動の環境や、研究者のジェンダーバランスなどの要素が複雑に絡み合った問題だと指摘した。しかし、女性もそうした場に当然参加しており、これまで見過ごされてきた人々の歴史を記述することは今後の研究で取り組まれるべき課題であると木村氏は締め括り、書評会は閉会となった。

今後、『東映動画史論』が他のアニメーション制作会社に対する研究の範となることは間違いないであろうし、映像に関わる研究者全般に対しても大いに刺激を与えるに違いない。今後の動向から目を離せない。